ディベロッパーへの転職を検討している人はいませんか。ディベロッパーでの仕事は高収入・好待遇なため、必然的に競争倍率が高いことがあるでしょう。もしディベロッパーに転職したければ、関連する資格を取得しておくといいでしょう。

今回は、ディベロッパーへの転職に有利な資格や向いている人の特徴を紹介します。

デベロッパーへの転職は難易度が高い

ディベロッパーに転職するのは、非常にハードルが高いと思っておきましょう。なぜディベロッパーへの転職難易度が高いのか、主な理由について以下で紹介します。

学歴・学閥フィルターがあることも

ディベロッパーへの転職が厳しい理由の一つは、学歴と学閥フィルターがあるからです。これはディベロッパーへの転職難易度をあげる大きな原因といえます。大卒はもちろんのこと、いわゆる難関校を卒業していないと、なかなか転職は難しいと思ってください。企業によっては、いわゆるMARCH卒の方でも面接までたどり着けず、書類選考で落とされることも決して珍しくありません。

また大手のディベロッパーに見られがちですが、いわゆる「学閥」が存在しているといわれています。同じ大学卒業だと仲間意識が働いて、どうにかして取り込もうとしてくることも覚悟しておきましょう。

高収入・好待遇

ディベロッパーへの転職を目指す人は少なくありません。好待遇の案件が多いことから、一定の採用枠に対して多くの応募者が殺到するので、競争が激しくなかなか入社できないのです。

大手ディベロッパーになると、入社時で年収1,000万円超えという事例も珍しくありません。休日や休暇も保証している案件が多いですし、福利厚生も手厚い募集が多く見られます。

結婚・出産後も引き続き働けるところも多く、女性が活躍している企業も少なくありません。また今でも日本では珍しい、男性の育休を認めている企業もいくつか見られるほどに待遇は良いでしょう。

採用数が少なく、退職者も少ない

元々採用数が少ないので、応募先がなかなか見つけられないのも難易度が高い理由の一つです。好待遇なので退職者が少ないという特徴があり、ディベロッパーの総合職の競争倍率は100倍を超えることも決して珍しくありません。

ただし職種によって、難易度は若干変わってきます。総合職ではなく、専門職や営業職は総合職ほど難易度も高くありません。

ディベロッパーは大手だけじゃない

ディベロッパーは大手だけではなく、中小企業もあります。大手と比較すると中小のディベロッパーは難易度もそこまで高くありません。このため、中小に狙いをつけて転職先を探すのはおすすめです。

中小ディベロッパーへの転職が狙い目

大手ディベロッパーは、学歴・学閥フィルターがある場合があることはすでに紹介しました。しかし中小企業を見てみると、学歴不問の求人もしばしば出ています。また業界未経験者や第二新卒を対象にした求人も見られます。

このように入り口を広く設けているので、大手と比較すれば中小ディベロッパーの方が内定を勝ち取れる可能性は若干高まるでしょう。

ディベロッパーに向いている人とは？

ほかの職種同様、ディベロッパーにも向き不向きがあります。ここではディベロッパーに向いている人の特性をいくつかピックアップしました。転職活動を始める前に、自分に適性があるか以下を見てチェックしてください。

企画・管理などの様々な仕事がしたい

ディベロッパー向きの人は、様々な仕事にチャレンジしてみたいという「フットワークの軽い人」です。ディベロッパーは不動産開発を担当する仕事です。どのような街づくりを目指すかといった企画から、できあがった建物の管理まで幅広い業務に携わることも多いでしょう。

どのような業務を任されても、柔軟に対応できる人材の方がディベロッパー会社からしても好ましいでしょう。逆に、一つの業務を探求したいと思っている人には、あまり向いていない職業といえます。

コミュニケーション能力

コミュニケーション能力は業種・職種関係なく必須のスキルです。しかし、ディベロッパーでは特に必要とされる能力と考えておきましょう。ディベロッパーは多種多様な人々と関わる仕事だからです。

購入する土地に関するリサーチのために意見交換しなければなりませんし、建物を建設する業者との折衝が必要になります。コミュニケーション能力が高ければ、こちら側に有利な交渉も進められるでしょう。そして、プロジェクトも円滑に進められます。

チームワーク意識が高い

ディベロッパーは街づくりなど、大規模プロジェクトに携わることも少なくありません。大きなプロジェクトになればなるほど、関わる人数も大きくなります。プロジェクトメンバーと連携して作業を進めなければならないので、チームワークが重視されます。

協調性があり、困ったときに周りに頼ることができる、チームワーク意識の高い人はディベロッパー向きです。チームスポーツやサークルなどに携わったことのある人は、もともと持っているチームワーク意識を発揮して活躍できるでしょう。

リーダーシップが取れる

リーダーシップのある人は、ディベロッパー向きといえます。ディベロッパーは社内だけでなく、社外の人々と連携してプロジェクトを進めていかないといけないからです。自らリーダーシップを発揮して、責任感を持って仕事に当たる必要があります。

キャリアアップしていけば、プロジェクトリーダーを任されることもあるでしょう。責任感のない人には務まる業務ではないと思ってください。

フットワークが軽い人

フットワークの軽い人の方が、ディベロッパーに適性があります。例えば、土地開発の際には現地に足しげく通い、状況を確認する必要があります。またお客さんのところに伺ったり、関係者を現地に案内したりといった業務も担当しなければなりません。その時々の状況に応じて、フレキシブルに対応できる人材の方が好ましいでしょう。

ディベロッパーへの転職で有利な資格とは？

ディベロッパーに転職するにあたって、業務に関連する資格を保有していれば、有力な武器になります。専門知識やスキルを有している客観的な証拠になるからです。では、具体的にどのような資格を保有しておくと有利になるか、以下で確認していきましょう。

宅地建物取引士（宅建）

宅建とも呼ばれる宅地建物取引士です。不動産取引に関する知識を有している証明になる資格で、毎年20万人前後の受験者数を誇り、日本でも最大規模の資格といえます。

土地取得から建設まで広範囲にわたって不動産に関する業務に携わるので、宅建の資格を持っていると就職に有利に働くでしょう。

再開発プランナー／再開発コーディネーター

再開発プランナーは、再開発に関する日本唯一の専門資格です。ディベロッパーは都市開発事業を手掛けることが多いので、再開発に関する専門知識を持った人材は必要とされます。

再開発プランナーを取得し、5年間の実務経験を積むと上級資格の再開発コーディネーターの受験資格が得られます。再開発コーディネーターの資格を取得し、キャリアアップしていくのも選択肢の一つです。

不動産証券化協会認定マスター

こちらは不動産だけでなく、金融分野に関する専門知識を有している証拠になる資格です。基礎知識のほかにも不動産分析や関連法規、税務、ファイナンスの知識などが要求されます。

宅建や簿記検定、証券アナリストに関する学習経験のある人にとっては、比較的取得しやすい資格でしょう。

土地家屋調査士

不動産登記に関する専門知識を有している人が保有する資格になります。ディベロッパーは土地取得を行うので、登記手続きは欠かせない工程です。土地家屋調査士の有資格者は、登記の申請手続きが行えるようになります。

なお、土地家屋調査士は合格率が例年は10％以下で推移しています。難易度はかなり高いですが、取得できれば大きなアピールポイントになるでしょう。

管理業務主任者

マンション管理に関する諸問題を解決する専門家のことです。マンションの管理規約に関する重要事項説明と記名・捺印ができる独占業務も有しています。ディベロッパーの中には、数多くのマンション管理を行っているところもあるでしょう。

30管理組合で1人管理業務主任者を置かなければいけないと法律で決められています。このため、ディベロッパーの中には、この資格を有している人材の採用を優先する場合も少なくありません。

行政書士

行政書士は官公庁などに提出する公的な書類作成を代行する資格です。不動産売買の契約時には、各種書類を作成しなければなりません。そこで、行政書士の出番です。通常は外部の行政書士事務所に委託する場合も少なくありません。

一方で、行政書士の有資格者を採用して、社内で手続きを済ませたいと思っているディベロッパーも見られるため、資格を持っていると重宝されるでしょう。

司法書士

司法書士も、ディベロッパーになるにあたっておすすめしたい資格です。なぜなら、登記や供託の代理ができる資格だからです。

不動産売買の際には、売り手と買い手の間で名義変更などの手続きが必要です。司法書士はこの両者の間に入って、双方が不利益を被らないように手続きを進めていく重要な役割を担当します。

英検・TOEIC

グローバル化の進んでいる現在、ディベロッパーも海外へ積極的に進出しています。海外で事業を進めるためには、英会話力が必須です。ビジネスでコミュニケーションをとるので、高いレベルの語学力が要求されます。

英検であれば1級、TOEICなら800点以上のスコアがないとアピールにはなりません。

ディベロッパー業界の将来性

景気の停滞や少子高齢化による人口減少で、ディベロッパー業界は将来先細りになるのではと思っている人もいるでしょう。しかし、ディベロッパー業界も時代の流れに適応すべく、変わってきています。先ほど紹介した海外への進出やリノベーションを取り入れるなどで、既存の不動産の再利用を進めています。

企業によって、どのような対策をしているかはまちまちです。そのため、どのような方針をとっているのか、方針に共感できる企業に応募するといいでしょう。企業理解を進めることは、志望動機にも活用できます。

さらに、転職エージェントを利用すれば、ディベロッパー業界に精通しているキャリアコンサルタントがさまざまな情報を提供してくれます。自分が希望する条件に合致する企業を紹介してくれるので、入社後のミスマッチも防げるでしょう。

まとめ

ディベロッパーは高収入で退職者がなかなか出ないので、転職では過度な期待は禁物です。転職をするためには、まずは関連する資格を取得して専門知識やスキルを持った即戦力であるとアピールするといいでしょう。

ディベロッパーの求人は、求人サイトにはなかなか出ないかもしれません。転職エージェントに登録すれば、非公開求人にアクセスできる可能性もあります。自分で探すよりも効率よく求人を見つけられるため、登録しておいて損はないでしょう。